※具体的な研究テーマをご覧になりたい方は、ＯＢ・ＯＧリスト を参考にしてください。
本研究室では、都市の防災力を高めるため、個々の建築物を対象として、以下の(Ⅰ)～(Ⅲ)に関する研究に取り組んでいます。研究対象としては、鋼構造を中心に鉄筋コンクリート造、木造と幅広い構造形式を扱っています。
(Ⅰ) 損傷制御を実現する免震・制振による高度な耐震技術
これまで耐震構造は、大地震時に建築物の倒壊を防ぎ、人命を守ることを目的にしてきました。しかし、すでに住居としてだけでなく経済活動の場として重要な役割を担っている建築物が被害を受けて機能を失えば、甚大な経済損失が引き起こされます。“機能維持”や”財産保護”を可能とする損傷制御（免震、制振）に関する研究を進めています。また、非構造部材、設備機器の耐震化研究にも取り組んでいます。
最近のテーマ：水平２方向の変形を受けるダンパーの繰り返し変形性能の把握、評価法の構築
ダンパー取付部とその周辺部材に要求される性能の分析、設計法の構築
積層ゴムアイソレータの実大・実速度による性能検証
非構造部材の損傷抑制に配慮した機能維持指向型耐震設計
吊り形式軽量設備機器の耐震性評価
(Ⅱ) 既存建築物の耐震性評価・補強技術
都市全体の防災力を考えた際、上に述べた耐震技術の高度化だけでは、十分ではありません。既に建設された建築物を対象として、それらの保有性能を十分に把握し、効果的な補強を施していくことも重要です。
最近のテーマ：体育館などに使われるブレース構造の耐震性能評価やその接合部の補強
溶接を用いないブレースの新設および接合部の補強
(Ⅲ) 被災建築物の損傷評価と復旧技術
現在、大地震に対しては、部材の塑性変形に立脚した耐震設計が行われています。このことは地震時に多くの建築物が損傷（＝塑性化）を受けることを意味しています。構造骨組が地震時に被った損傷の程度を素早く把握し、それに基づき残存耐震性能を評価すること、また損傷の程度に応じた効果的な補修(復旧)の術を保有しておくことも重要な課題です。
最近のテーマ：“見える損傷”の定量化に基づく鋼構造骨組の即時損傷評価法の構築
Ｈ形鋼梁、角形鋼管柱を対象とした被災後補修法の構築
締め直しによる被災後補修法の効果検証
露出柱脚の基礎コンクリートに対する被災後補修法の構築